転職活動を行う中で、必ずといっていいほど目にする「求人票」や「求人広告」。そこに書かれている言葉の正確な意味を知らないと、入社後にギャップを感じる原因にもなります。今回は、実際に転職を経験した方270人に対して実施したアンケート結果をもとに、「求人情報をチェックする際に注意すべきキーワード」についていくつかのテーマに分けてご説明します。
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【仕事内容編】仕事についての全てが書かれているとは限らない
転職において「どのような仕事なのか」「具体的にはどのように仕事を進めていくのか」は、求職者にとって重要なポイントです。しかし、仕事内容の全てが書かれているとは限りません。次にご紹介するキーワードには、別の意味が隠れている場合もあります。
「ノルマなし」
営業の募集で「ノルマはありません」という記載を見かけたことがある人は多いのではないでしょうか？実は「ノルマはないけれど、目標はある」というケースがあるため、注意が必要です。一般的には「ノルマ＝達成しなければいけない数値(売上、受注数など)」「目標＝目指すべき数値」という意味で使われていて、目標の方がゆるいイメージがあるかもしれません。しかし、会社によっては目標を達成できないと「どうして達成できないんだ」「何とか達成しろ」と責められる、ということも。選考の途中で営業所を見学させてもらったり、口コミサイトで営業の方が投稿している情報をチェックしてみることで、社内の雰囲気を入社前に感じ取れるかもしれません。
「事務」
土日休みが多く、座ってできる事務の仕事は、特に女性に人気の職種です。しかし、職種名が「事務」と書いてあるにも関わらず、事務の仕事だけでなく、「テレアポ」「営業」といった方が適切とも言える業務が含まれている場合があります。「簡単で誰でもできる事務の仕事」とうたっておきながら、月給がやけに高い場合などは疑った方がよいかもしれません。
【休み・勤務時間編】ちょっとした違いで大きな差が出ることも
転職にあたり、「もっと休みが多い会社に入りたい」「次の会社では残業を減らしたい」と考える方も少なくありません。関連するキーワードの意味を正確に理解し、理想の働き方を実現しましょう。
「完全週休2日制」
完全週休2日制というのは、「毎週必ず2日は休みがある」という意味です。土日休みの会社が多いことから「完全週休2日制＝土日休み」と勘違いする方もいるようですが、実際には月火休みでも水木休みでも完全週休2日には変わりありません。また注目したいのは、完全週休2日制だからといって祝日が休みになるとは限らない、ということ。求人票の休日欄に「祝日」と記載されていない場合は、面接時などに確認した方がよいでしょう。
「週休2日制」
「週休2日制」と「完全週休2日制」を勘違いされるケースも多いようです。週休2日制とは「1ヵ月の間に2日休める週が少なくとも1回以上あり、それ以外の週も1日以上休める」ということ。つまり、最初の週だけ週2日休みがあって、残りは毎週1日しか休みがない場合にも当てはまるのです。気になる場合は、実際にはどのくらい休みがあるのか、必ず質問しましょう。またこちらも完全週休2日制の場合と同じく、土日休みとは限りません。
「残業なし」
「残業なし」などと書いてあると、あたかも残業がないように感じられます。しかし、中には定時前の朝礼への参加や定時後のオフィスの掃除などが存在していたりするケースがあります。また業務量が多くて残業なしでは終わらないにも関わらず、定時で退勤するよう伝えたうえで、「終わらなければ帰宅後に自宅で作業をするか、朝早く来て仕事をするように」と指示する会社もあるようです。本来は「家に持ち帰った仕事」「始業時間前に出社して行った仕事」のいずれも残業であり、残業手当が発生します（ただし「満員電車を避けるために自発的に早めに出勤して仕事をしている」など、上司の指示がない場合は当てはまりません）。
「平均残業時間◯時間」
平均残業時間を求人に記載している企業もよく見かけますが、場合によっては注意が必要となるケースがあります。平均残業時間とはあくまで平均値を指すので、求人の募集をかけている部署が同程度の残業時間になるかはわかりません。選考時に募集しているポジションにおける残業はどの程度になりそうか確認しておきましょう。
「月◯日休み」
夜勤の仕事などで、たまに「月15日休み」などとうたっていることがあります。求人を見てみると「月曜日は9時～翌日9時勤務。火曜日は休み、水曜日は9時～翌日9時勤務。木曜日は休み、金曜日は9時～翌日9時勤務、土曜日は休み、日曜日は休み」などと書いてあることも。これは「月・水・金は翌日まで働いている」ということ。つまり、火曜、木曜、土曜は夜中の12時から朝の9時まで働いているのですから、休みとは言えません。ただし、最低週1日以上の休みがあればよいので、日曜日がフルにお休みとなるこのケースは「違法ではないけれど、求職者に誤解させるような休日の書き方」に留まっています。また、飲食店の繁忙期などに「週2回の休みを、4回の半休(8時間勤務のうち、4時間のみ勤務など)に分けて取って欲しい」と頼まれた、といったケースもあるようです。これも「最低週に1日は、午前0時から24時間休める日が必要」ですが、もう1日は半休を2回でも、違法にはなりません。
「有給休暇を完全消化可」
働き方改革関連法により、会社は有給休暇が年10日以上付与されている労働者に対して有給休暇を年5日以上取得させる義務がありますが、完全消化、つまり全ての有給休暇を消化することができるとうたっている求人もあります。しかし私が今まで多くの企業の採用担当者と面談してきた中で、「完全に消化している社員がいる」という会社も確かにいくつかはありましたが、総数としては多くありません。ましてや、社員全員が完全消化しているという話は聞いたことがありません。有給休暇の取得は労働者の権利ですが、業務の状況により取りにくい時期もあるでしょう。できるだけ有給休暇を活用したいという方は、実際にどれくらい取得しているのかを確認した方がいいかもしれません。
